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サブドメインとは、1つの独自ドメインを更に区分けるために作成するドメイン名のことです。

サブドメインを作成すると1つの独自ドメインで複数のホームページを作ることができるのです。

この記事では、サブドメインを使う理由やメリットとデメリットをまとめています。

サブドメインとは

サブドメインは、独自ドメインを取得すると作れるようになります。

例えば、「example.com」という独自ドメインを取得したら、「sub.example.com」というサブドメインを作れます。

これにより、「//www.example.com」というホームページに加えて、「//sub.example.com」というホームページを追加できます。

サブドメイン「sub.example.com」 に対して、「example.com」をルートドメインと呼ぶこともあります。

サブドメインの数はレンタルサーバーによって設定できる数に制限がある場合が多いです。サブドメインを作成すると、設定可能なマルチドメインの数を1つ消費します。

格安レンタルサーバー比較おすすめ情報では、月額500円以下で利用できる格安レンタルサーバーで設定できるマルチドメインの数をまとめていますので参考にしてください。

サブドメインのメリット

1つの独自ドメインで複数のサブドメインのホームページを作成できるので、費用を抑えることができます。

「.com」ドメインを10個の場合、その費用は、年間約1,280円 × 10個 ＝ 年間12,800円となります。

サブドメインを利用すると元となる「.com」ドメイン1個分の費用、年間約1,280円で10個のホームページを運営できます。

サブドメインを使う理由

関連するグループ会社のサイト展開や、ブランド力を活かした複数の異なるカテゴリやテーマに展開する場合に利用されています。

これは、サブドメインで運営するすべてのサイトに対して、ブランドによる好影響がでることを期待してのことと思われます。

例えば、楽天グループは「www.rakuten.co.jp」で楽天市場、「travel.rakuten.co.jp」で楽天トラベル、「card.rakuten.co.jp」で楽天カードと、サブドメインでさまざまなジャンルの楽天グループのサイトを運営しています。

サブドメインは、このようなビジネス上のブランド戦略やサイト運営上の理由を除いて、目立ったメリットはあまりないようです。

サブドメインのデメリット

Google検索による評価でなんらかのペナルティを受けた時、そのドメイン全体の評価が下がってしまい、運営するすべてのサイトにも悪影響がでてしまう可能性があります。

このようなSEO対策上のリスクを考えると、サブドメインは使わない方が良いです。

従来とは異なるカテゴリやジャンルのウェブサイトを新たに作成するのであれば、新たに独自ドメインを取得することをおすすめします。

レンタルサーバー会社が提供する無料のサブドメインもある

多くのレンタルサーバー会社では、レンタルサーバー会社が所有するドメインのサブドメインを無料でレンタルしています。

無料で利用できるのは良いところですが、別のレンタルサーバーに移転する場合、このようなサブドメインは移転できず、ドメイン名を変更しなくてはなりません。

一度運営を始めたホームページのドメイン名の変更するのはとても大変な作業になります。

独自ドメインのホームページであれば、別のレンタルサーバーに移転しても、ドメイン名も一緒に移転できます。

独自ドメインは「.com」なら年間約1,280円程度のコストです。この程度のコスト抑えるくらいなら、独自ドメインを取得してホームページを運営することをおすすめします。

この他にも、独自ドメインには多数のメリットがあります。当サイトでは、独自ドメインのメリットについてもまとめていますので参考にしてください。

また、レンタルサーバーの中には、独自ドメインが使えず無料のサブドメインしか使えないものもありますので事前に確認してください。

マルチドメインとは、１つのサーバーで複数の独自ドメインを管理できる機能です。

ドメインを取得するたびにサーバーを借りずに済むのでコストを削減することができます。

この記事では、マルチドメインを使う理由から、そのメリットやデメリットを分かりやすくまとめています。

マルチドメインとは？

マルチドメインというのは1つのレンタルサーバーで複数のドメインを管理できる機能です。

1つのレンタルサーバーで、複数のウェブサイトを運営することができるので、レンタルサーバーのコストを抑えることができます。

例えば、当サイトのドメイン名「textbook-domain.com」とは別に「example.com」というドメインを取得していれば、「https://www.textbook-domain.com」と 「//www.example.com」の2つのサイトを1つのレンタルサーバーで運営できます。

独自ドメインの数ぶんだけレンタルサーバーを契約する必要がないので、レンタルサーバーのコストを抑えることができるのです。

複数のドメインを運用する理由

ホームページのドメイン名は、サイトのテーマごとにドメインを取得して運営する方が良いといわれています。

1つのドメイン名のサイトで複数のテーマやカテゴリーの記事があると、サイト訪問者はそのサイトが何のホームページなのか分かりにくくなってしまいます。

また、Googleなどの検索エンジンからの評価（SEO対策）の面でも、1つのドメイン名で1つのカテゴリを専門的に取り扱う方が検索結果でより上位に表示されやすいとも言われています。

こういったことから、テーマやカテゴリー毎にドメイン名を取得し、複数のホームページを運営する方が多いのです。

マルチドメインのメリット

複数のホームページを運営するとき、ドメイン毎にレンタルサーバーの契約をするとドメインの数ぶんだけサーバの費用がかかってしまいます。

マルチドメインを利用することで、1つのレンタルサーバーで複数ドメインのホームページを運営できるので、レンタルサーバー費用を大幅に抑えることができます。

また、1つのレンタルサーバーの管理で済みますので、サーバー管理の手間も省けます。

マルチドメインのデメリット

マルチドメインは、サーバー費用を抑え、管理の手間が省ける半面、デメリットもあります。

もし、サーバーにアクセスが集中しサイトが重たくなったり、メンテナンスや故障でアクセスできなくなるとき、マルチドメインで運営しているすべてのホームページは一斉にその影響をうけます。

一般的に、料金が安くマルチドメインの数が多いレンタルサーバーほど、1つのサーバーを共用利用する利用者の数や、ウェブサイトの数が多くなる傾向があります。

サーバーを共用利用している他のサイトにアクセスが集中すると、その影響を受けて自分のサイトへのアクセスが重くなりますので、格安のレンタルサーバーほど、アクセスが重くなる傾向があります。

マルチドメイン使い方のコツ

マルチドメインは、多数の独自ドメインを取得しホームページを運営する人にとって、サーバー費用を抑えてくれる機能です。

そのメリットから、主に個人利用やアフィリエイトサイト運営者向けの機能となっています。

個人のブログやアフィリエイトサイトを運営される方は、テーマやカテゴリ毎に独自ドメインを取得しホームページを運営する事が多いので、マルチドメインのメリットを最大限活かすことができます。

ただし、メインとなる収益の高いサイトをすべて1つのレンタルサーバーで運営した場合、故障などにより一斉に停止してしまう場合の損害を考慮してリスクを分散するべきです。

収益のあるメインサイト毎にレンタルサーバーを契約し、サイトが停止しても損害の小さいサブサイトやサテライトサイトを、メインサイトと一緒に運営するといった工夫をすることで、リスクを分散することができます。

マルチドメインに対応しているレンタルサーバー

大手のレンタルサーバーはどこでもマルチドメインに対応していますが、マルチドメインの設定可能数は、レンタルサーバーにより異なります。

個人向けのレンタルサーバーは、マルチドメインの設定可能数が多い傾向があり、中級者向けレンタルサーバーでは無制限となっているものが多いです。

また、格安のレンタルサーバーでは、マルチドメインの設定可能数に制限があり安いプランになるほど設定可能数は少ない傾向があります。

格安レンタルサーバー比較おすすめ情報では、月額500円以下のレンタルサーバーで利用できるマルチドメイン数についてまとめています。

マルチドメインでサーバー費用を抑えたい方は参考にしてください。

独自ドメインを使ったブログやWordPressのサイト運営にはドメインの取得が必須です。

ドメインの種類の中でも人気の「.com」ドメインを取得する場合、年間で1,180円～3,600円程度の登録料金を支払う必要があります。

ここでは、ドメインの料金についてまとめます。ドメインの取得にはどんな費用が必要で、どれくらいかかるのか相場観がわかるようになります。

登録料金と更新料金に分かれる

ドメインの取得にかかる費用は大きく分けて、登録料金と更新料金の２つです。

新規でドメインを登録する時の料金を登録料金、登録済みドメインの契約を更新する時にかかる料金を更新料金と区別しています。

登録料金はキャンペーンで安いことがある

登録料金は、新規で登録するときにかかる料金です。

登録時に契約期間を選択することができ、1年単位の料金で複数年契約することもできます。

「.com」ドメイン契約期間1年の場合、スタードメインとエックスドメインがもっとも安く1,180円となっています。ただし、これは通常料金の場合です。

お名前.comなどのドメイン取得業者は、頻繁にキャンペーンを行っており、中には「30円から」とびっくりするくらい安い料金で取得できる場合があります。

2016年3月14日 20:00現在、お名前.comのキャンペーン価格では「.com」が1,060円で登録できます。

このようなキャンペーンの多くは、登録料金の1年目が通常料金より安くなるもので、2年目以降の更新料金が安くなるわけではありません。

キャンペーンの説明をしっかり確認し、2年目以降にかかる更新料金を確認してから申し込みしてください。

ちなみに、お名前.comが実施するキャンペーンの多くは、有効期限があと数日しかないように表示されていますが、その有効期間を過ぎても同じ価格でまた有効期間が伸びることが多いです。

更新料金で比べるのがおすすめ

登録料金は、キャンペーンで安くなりますが、更新料金が安くなることはまずありません。

数年でやめるつもりでブログを独自ドメインに変更するわけではなく、長く使い続けてアクセスが増えるように運営する方がほとんどだと思います。

ですので、2年目以降の更新料金を中心に費用を考えるのがおすすめです。

「.com」ドメインの更新料金がもっとも安いのは、スタードメインとエックスドメインで、1,180円となっています。

登録数が多いGMO系列のドメイン取得サービスでは、お名前.com、ムームードメイン、バリュードメイン共に、1,280円となっています。

WHOIS情報公開代行の費用

WHOIS情報とはドメインの所有者情報のことです。ドメインの所有者情報は、インターネット上に公開されており、誰でも簡単に調べることができます。

個人運営のブログの場合、個人情報が公開されてしまっては困るという方も多くいることかと思います。そのような方のため、WHOIS情報に代理会社の情報を登録し、ドメイン所有者の個人情報を非公開にするサービスがあります。

ムームードメイン、スタードメイン、エックスドメインといった個人向けのドメイン取得サービスの多くは、WHOIS情報公開代行の料金を無料としています。

お名前.comの場合、WHOIS情報公開代行の料金は年間980円となっています。「.com」ドメインの料金と同程度の費用が必要となるので注意してください。

レンタルサーバー業者でドメインを取得する場合

レンタルサーバー業者によっては、レンタルサーバーとドメインをセットで取得するとドメインが無料になったり割安になる場合があります。

レンタルサーバーの中には、大塚商会のアルファメールのように、レンタルサーバー契約中はドメイン1つが永久無料というものもあります。（ちなみに私なら安い「.com」ドメインではなく高い「.co.jp」を無料で取得します。）

ドメインの費用はレンタルサーバー業者によってさまざまですので、よく確認してから契約しましょう。

一般的に、大手のドメイン取得業者で取得した方が費用が安くなりますが、レンタルサーバーとは別会社で契約すると、ネームサーバー（DNSサーバー）の設定が難しかったり十分なサポートが受けれない場合があります。

「.com」以外はどれくらいか

「.com」と「.net」は、たくさんあるドメインの種類の中でも比較的安いドメインです。

「.net」の更新料金は「.com」と同程度となっており、スタードメインとエックスドメインでは、1,180円となっています。

このほかにも比較的安くて人気があるのは「.org」「.info」「.biz」で、スタードメインとエックスドメインでの更新料金1,380円です。

個人のブログやアフィリエイトで利用するには、「.com」「.net」「.org」「.info」「.biz」の5種類の中から選ぶのがおすすめです。

ドメイン名はずっと使い続けられるわけではありません。

ドメイン名には有効期限が設定されており、通常はドメイン登録から1年後に有効期限が切れてしまいます。

有効期限が切れるまえに料金支払いなどの更新手続きを行うと、有効期限が1年延長されます。

ところが、有効期限が切れることに気が付かず、更新手続きを行わず、ドメインを失効してしまい他者の手に渡ってしまうとても悲しいケースが後を絶ちません。

ついうっかり、ドメインを失効してしまうような事故が少しでも減ればと願いを込めて、意図せずドメインを失効してしまったケースを紹介します。

ドメインの有効期限の確認

ドメインの有効期限はドメイン取得業者の管理画面で確認することができます。

また、WHOIS情報にも記載されているので、詳しい方ならWHOIS情報検索でも確認することもできます。

有効期限とは、その名の通りそのドメイン名を使うことが有効期限です。

この有効期限が切れると、インターネット上のデータベースからそのドメイン名が抹消され、ホームページやメールが使えなくなります。

通常は、ドメイン取得業者から有効期限が切れる前に契約更新に関する通知メールが届きますので、そのメールで確認することができます。

しかしながら、ドメイン取得業者からの契約更新メールに気が付かなかったなどの場合、ホームページが見えなくなってから、ドメイン名の有効期限が切れたことに気が付きます。

メールを確認していないケース

一番多いケースが、「メールを確認していなかった」ために有効期限が切れてしまったというケースです。

そんな重要なメールだなんて思ってもみなかった

契約更新の通知メールには、契約更新の方法、料金の支払い方法など手続きの方法が記載されています。通常、有効期限の1か月以上前から数回にわたりメールが届きます。

まったく読んでいない方もいますし、目にはしていてもそんな重要なメールだと思っていなかったという方もいます。

こんな重要なことなのにメールの連絡だけなの？という方もおられると思いますが、個人向けの格安ドメイン取得サービスは通常メールだけの連絡です。

郵送などで連絡が欲しい方は、お名前.com（更新案内はがき）、名づけてねっと（請求書後払い）を利用することをおすすめします。

迷惑メールフォルダに自動で振り分けられていた

「迷惑メールフォルダに自動で振り分けされていて、メールが来ていることに気が付いていなかった。」というケースも多いようです。

ドメイン取得業者から送られてくる連絡メールは、あらかじめ迷惑メールに振り分けられないよう設定しておきましょう。

メールアドレスが変わっていた

「メールアドレスを変更して、前のメールアドレスは使っていない」というケースもあります。

ドメイン取得業者から送られてくる連絡メールは、ドメインを登録した時に設定したメールアドレス宛に送られます。

メールアドレスが変わったら、ドメイン取得業者の管理画面で変更することができますので、忘れずに変更しておきましょう。

メールアドレスの登録なんてしてたっけ？覚えてない

「メールアドレスの登録なんてしたっけ？覚えていない」というケースも聞いたことがあります。

会社で利用しているドメイン名の場合、「前の担当者から聞いていない」というケースになるようです。

どんなメールアドレスを登録しているか分からないということ自体が問題です。ドメイン取得業者の管理画面でメールアドレスの登録をしておきましょう。

ドメインの有効期限切れを防ぐ契約自動更新の確認

多くのドメイン取得業者では、有効期限が切れる前に自動で契約を更新するよう設定することができます。ドメインの有効期限切れを防ぐのに、自動更新の設定をしておくことはとても重要です。

しかし、自動更新の設定をしているにもかかわらず、ドメインを失効してしまうケースは意外に多いのです。

「自動更新にしているから大丈夫」という思い込み

自動更新にしていると思っていたのに、実際に設定していなかったというケースがあります。

メールでも契約更新の連絡が来ていたのですが、契約更新手続き完了のお知らせだと思い込み読み飛ばしていたという話をよく聞きます。

クレジットカードで自動で支払ってくれるんじゃないの？

これは、スタードメインをご利用の人向けにの注意事項です。

スタードメインでは、自動更新にしていても支払いは自動で行われません。有効期限前までに手動で支払いをしなければドメインは失効してしまいます。

スタードメインでは、自動更新といっても自動ではなく手動での手続きが必要なので注意してください。

クレジットカードのエラー

自動更新でクレジットカードのエラーになった場合、他のクレジットカードに変更するなど、別の方法で料金を支払わなければドメインの更新ができません。

クレジットカードがエラーになった場合、ドメイン取得業者からメールで連絡がくることが多いのですが、契約更新手続きが完了したお知らせだと思い込み読み飛ばしてしまうケースが多いようです。

クレジットカードがエラーになる理由は残高不足による支払いエラーが多いようです。特にデビットカードを利用している方は、残高不足になりやすいので注意が必要です。

その他、クレジットカードを紛失して交換していた。有効期限が切れていた。別のクレジットカードをメインカードにして前のクレジットカードは解約した。など理由はさまざまです。

クレジットカードによる自動更新といえども、ドメイン取得業者から送られてくる通知メールを「思い込み」で読み飛ばさないよう注意しましょう。

最も安全なのが自動更新後払い

多くのドメイン取得業者では、その料金支払いは前払いです。入金が確認できなければドメインの更新はできません。

料金支払いのうっかりミスによる有効期限が切れを防ぐには、料金の支払いを契約更新後の後払いにしておくのが最も安全です。

名づけてねっとの請求書後払いを利用する

請求書後払いに対応しているドメイン取得業者は、私が調べた限りNTTグループ運営の名づけてねっとのみでした。

名づけてねっとは法人向けのドメイン取得サービスで、多くの法人が登録しているようです。

価値のあるドメインなど、ドメインが失効してしまった場合の損害が大きいような場合には、より安全な請求書後払いにすることをおすすめします。

うっかりミスへの対処として救済措置がある

意図せずにドメインの契約更新ができなかった場合の救済措置として、ドメインの復活という手続きがあります。

復活可能な期間はドメインの種類、ドメイン取得業者やその支払い方法によって異なります。
例えば、「.co.jp」をお名前.comでクレジットカード支払いで取得した場合、復活可能な期間は登録期限日から19日間、ただし登録期限日の翌月1日午前1:30までは手続きできません。復活にかかる手数料は10,000円です。

ドメインの復活は、意図しないドメイン失効を防ぐための救済措置として設けられているものであり、必ず復活手続きができることを保証していません。さらに、復活されるまでに数日の期間を要します。また、費用面でも更新料に加えて高額な復活手数料が必要となります。

ドメインの復活はあくまで最終手段です。うっかりミスがないようにするのが基本ですので、契約更新を確実に行うよう支払いには十分気をつけてください。

ドメイン失効するとどうなるか

有効期限が切れドメインが失効してしまった場合、そのドメインを再取得できるタイミングまで待ってから、再度取得し直すのは難しいと思います。
詳しくは次の記事で解説しています。
ドメインが乗っ取られた？ドメイン失効するとどうなるか

まとめ：多発するうっかりミスによるドメインの有効期限切れに注意

• ドメイン取得業者の管理画面でドメインの有効期限を確認しておきましょう
• メールを確認していないケースが多いです。登録するメールアドレスのメンテナンスを忘れずに
• ドメインの有効期限切れを防ぐ契約自動更新を設定しましょう。クレジットカード情報のメンテナンスも忘れずに
• ドメインが失効してしまった場合の損害が大きいような場合、法人向けの請求書後払いにしましょう

【ダイナミックDNS】上級者向け、メール転送、URL転送など機能豊富なバリュードメイン

上級者向けに、無料の「メール転送、自由に設定可能なネームサーバー、ダイナミックDNS、URL転送、レンタルサーバー」を提供しています。

バリュードメインの特長

• 上級者向け、ダイナミックDNSなど機能が豊富
• 格安レンタルサーバーのバリューサーバーとセットで激安で利用できる
• 個人用で必須のWHOIS情報の非公開無料

バリュードメインは、GMOデジロック株式会社が運営するドメイン取得サービスです。同じ運営会社のレンタルサーバーであるバリューサーバーとの相性がよく、バリューサーバー【まるっとプラン】を利用すればドメインとレンタルサーバーがセットで月額133円～と激安で利用できます。
マニュアルやサポートは玄人向けです。詳しい方でなければ設定は難しく初心者にはおすすめできません。

マニュアルが整っておらず、サポートが充実していない分、多彩な機能やハイスペックなレンタルサーバーを格安で利用できるというサービスコンセプトのようです。
バリュードメインは、ドメインやレンタルサーバーを使い慣れた上級者向けのサービスで、問題やトラブルが発生しても自己責任で解決できる方におすすめです。

料金の目安

• 「.com」の場合、登録料1,160円、更新料1,280円
• 「.jp」の場合、登録料2,840円、更新料2,840円
• 「.co.jp」の場合、登録料3,780円、更新料3,780円

※特別料金キャンペーンは、登録後1年間のみで、2年目以降は高くなる場合が多いですので、公式サイトで十分に確認してください。
※料金は必ず公式サイトで確認してください。

WHOIS情報公開代行サービスを忘れるとドメイン費用が約2倍増える

お名前.comでドメイン登録するときに絶対に忘れては行けない唯一の事は、WHOIS情報公開代行サービスのチェックマークを入れ、申し込みする事です。

チェックマークを忘れても、後で申し込みができますが、1ドメイン当たり年間で980円の追加料金が永久に発生します。

「.com」1,380円 ＋ 「WHOIS登録代行」980円 ＝ 年間 2,260円 と、ドメインの費用が2倍近く増えてしまいます。

それでも忘れてしまった時の対処方法

「あっ！、しまった」と気が付いた時にはもう遅いです。

大手会社なのだから、なんとかなるのでは？　と思われる方も多いと思います。

しかし、「ついさっき、登録した時にチェックを入れ忘れただけだからなんとかしてくれ！」と、サポートへ電話で駆け込んでも対応してくれることはないでしょう。

あくまで登録時に申請した方のみが対象の無料キャンペーンなので、登録時に申請しないと無料にはなりません。

訪問販売等で契約させられたといった類の契約ではなく、登録者自身が調べて申し込んでいるので、クーリングオフ的に契約をキャンセルするといった話もまず通じないと思います。

となると、ムームードメインやスタードメインなどWHOIS情報公開代行が無料のドメイン取得業者に、ドメイン移管するのが費用を安く抑えられるのでおすすめです。

ただし、ドメインの種類によってドメイン移管できないものや、WHOIS情報の非公開に対応していないドメインもありますので、あらかじめチェックしておきましょう。

取得してから60日未満のドメインはドメイン移管できない

だったらすぐにでも、ムームードメインにドメイン移管したいと思った方、ちょっと待ってください。

残念ながら、ドメイン移管は、取得してから60日未満のドメインは移管を行なうことができないという制限があります。

それに、既にドメイン登録費用を支払っています、ドメイン移管をするとまた登録費用とドメイン移管手数料が必要になってしまいます。

ドメイン移管しても、ドメインの有効期限は今よりさらに1年分延長されるので有効期間分が無駄になることはありませんが、将来使わなくなるかもしれません。

ですので、ドメイン移管は次回の契約更新のタイミングまでまってから行った方が良いと思います。

結局、WHOIS情報公開代行を申し込むのが良い

取得後60日間はドメイン移管できない。契約もキャンセルできない。となるとここは我慢してWHOIS情報公開代行を有料で申し込むのが良いでしょう。

とはいっても、まだ選択肢は残っています。お名前.comでは、ドメイン取得から60日後にWHOIS情報公開代行が980円が0円になります。ただし1年目のみ、2年目以降は980円です。

60日間くらいなら個人情報が公開されても構わないという方は、60日待ってからWHOIS情報公開代行を申し込む方法もあります。

ドメイン移管のタイミングはいつが良いか？

ドメイン移管は次回の契約更新のタイミングまで待ってから行う場合、具体的にいつ頃行うのがよいかを調べてみました。

ドメイン移管は、ドメインの有効期限が15日以上残っていることが条件になります。14日以下になると移管はできず、現在の業者で契約更新をすることになります。

移管手続きが遅れるとお名前.comで更新後に移管することになりますので、遅れずに移管手続きを完了させてください。

有効期限が15日以上というのは、「.com」「.net」などのドメイン場合です。「.jp」「.co.jp」などの日本のccTLDドメインは、有効期限が30日以上必要など移管条件が異なります。

移管手続きには、認証コード（AuthCode）の取得、ドメインロック解除など事前の準備と、ドメイントランスファー承認手続きが必要です。

ドメイントランスファー承認手続きには、ドメイン移管の申込から3日くらいかかる場合があります。

ドメイントランスファー承認手続きはメールで通知が来るのですが、そのメールに気が付かないなど手続きが遅れるとドメイン移管の申込は無効になり、また最初から手続きをやり直すことになります。

こういった手続き処理にかかる日数とスムーズに手続きができない事も考えると、有効期限の60日前から、ドメイン移管の手続きを始めるのがおすすめです。

日本語ドメインとは、「日本語.jp」のように、漢字やひらがな、カタカナを使ったドメイン名のことです。

日本語ドメインは、検索結果やブラウザのアドレスバーなどの表示部分に工夫が施されており、見かけ上日本語が使えるようになっています。

インターネット上の通信では、日本語ではなくアルファベットの文字列に変換したものが使われます。

ここでは、日本語ドメインに関してまとめます。

日本語ドメインとは？

日本語ドメインとは、「日本語.jp」のように、漢字やひらがな、カタカナを使ったドメイン名のことです。

JPRS（株式会社日本レジストリサービス、「.jp」で終わるJPドメイン名の登録・管理をおこなっている会社）が発表している統計情報によると、汎用JPドメイン「.jp」の登録数約95万件のうち、約11万件が日本語JPドメインとなっています。（2016年2月27日時点）

日本語ドメイン名に対応しているトップレベルドメインは「.JP」以外にも、「.com」「.net」「.cc」「.tv」「.asia」「.biz」「.tel」「.ac」「.co」「.la」「.pw」「.top」など多数あります。

日本語ドメインの使い方

日本語ドメイン名を使用したホームページには、ブラウザのアドレスバーに日本ドメイン名を入力することでアクセスできます。

アドレスバーにドメイン名を入力するとき、「日本語.jp」の「.jp」の部分を全角文字「。ｊｐ」と入力しても自動的に変換がおこなわれ、「日本語.jp」にアクセスすることができるようになっています。

日本語ドメインのメリット

ホームページのアドレスを覚えてもらいやすい

日本語ドメインの魅力は、ホームページのアドレスを見ただけで、どんなサイトなのかが分かりやすく、覚えてもらいやすいことです。

アルファベットだけのドメイン名と比べ、漢字やひらがな、カタカナを使うことができるので、視覚的なインパクトが大きく印象に残りやすいです。

Googleなど検索エンジンからのアクセスアップが期待できる

日本語ドメインのサイトは、Googleなどの検索エンジンで検索したとき、検索結果の表示画面のURLが日本語で表示されます。

さらに、検索キーワードの中に、ドメイン名の日本語が含まれていると、検索結果のURLの日本語が太文字で表示され、通常のサイトより目立ちます。

ドメイン名に検索キーワードが含まれていると、検索結果の表示が目立つので、アルファベットのドメイン名のサイトより検索順位が多少に下になっても、クリックしてもらえる可能性が高まります。

Google検索のSEOに有利（かもしれない）

私が試したわけではありませんが、日本語ドメインのサイトは、検索結果で上位に表示されやすい傾向があるようです。

とはいっても、コンテンツの価値が低いサイトでも上位表示されるというわけではありません。

Googleが検索結果をどの順序で表示するか、多数ある評価基準のうち、「ドメイン名に検索キーワードが含まれている」も評価指標の一つであると推測できます。

とはいっても、Google検索の評価基準は刻々と変化し永続的なものではありませんので、日本語ドメインによる上位表示効果は、あるかもしれない程度ととらえるべきです。

狙っているドメイン名を取得できる可能性が高い

ドメイン名は早い者勝ちです。

その中でも日本語ドメインは、日本国内向けのドメイン名ですのでアルファベットのドメイン名と比べて競争相手が少ないので、狙ったキーワードのドメイン名が取得できる可能性が高いと言えます。

日本語ドメインの変換（Punycode）

日本語ドメイン名は、インターネット上の通信では、日本語ではなくアルファベットの文字列に変換したものが使われます。

このため、ネームサーバー（DNSサーバー）やホームページ用のサーバー上では、アルファベットの文字列に変換したもので設定を行います。

この日本語ドメイン名をアルファベットの文字列へ変換する方式がPunycode（ピュニコード）です。

日本語ドメイン名のホームページを作るときは、Punycodeで変換されたアルファベットの文字列でサーバーなどの設定を行います。

たとえば、「日本語.jp」の場合、Punycode変換したドメイン名は「xn--wgv71a119e.jp」となります。

日本語JPドメイン名 がPunycodeでどう変換されるかは、JPRSのPunycode変換ページで確認することができます。

・日本語JPドメイン名のPunycode変換・逆変換（JPRS）
→//punycode.jp/

会社で使うドメインを取得する前に、ドメインに関する知識は不可欠です。

長く使い続ける会社で使うドメインは、会社や商品のブランドイメージなどと結びつくブランド資産の一つとなっています。

ブランド資産として重要なドメインであるにも関わらず、ドメイン取得に関する知識がないために、誤ってドメインを失効してしまうケースが後を絶ちません。

ドメインを失効してしまっては管理者として失格なのはもちろんのこと、使い始めたドメインを変更するような事態になったときの損害は大きなものになります。

そこで、本日は会社で使うドメイン名を取得する前に知っておくべきポイントを紹介します。これを知っていれば、ドメイン取得の要領がわかり、こんなはずではなかったがなくなります。

会社で使うべきドメインの種類は？

まず「.co.jp」で選ぶこと

会社で初めて使うドメインの場合、取得取るべきドメイン名は「.co.jp」が第一候補です。

「.co.jp」は、日本の企業限定で国内に登記されている企業のみが取得でき、1企業または1組織につき1つだけしかとれないドメイン名です。

JPRS（日本のJPドメイン名全般の管理運営を行っている会社）によると、97%の上場企業が「.co.jp」のドメイン名を選んでおり、87%の方が信用して取引したい取引先候補のドメイン名として「.co.jp」を選んでいるそうです。

ですので、会社で使う初めてのドメイン取得は、まず「.co.jp」で選ぶことを強くお勧めします。

「.co.jp」を取得できない場合は「.jp」を選ぶ

個人事業主の場合、残念ながら「.co.jp」を選ぶことはできません。「.co.jp」は、何らかの法人格がないと取得できないからです。「.co.jp」の次の候補になるのは汎用JPドメインと呼ばれる「.jp」です。

「.jp」は、個人でも組織でも、日本に住所があれば登録できます。また、「.co.jp」と違って、1企業につき1つだけというドメイン名の数に制限もありません。

「.co.jp」では先に別の会社に取られていて良いドメイン名を取得できない場合に「.jp」で代替する企業も多いです。「.jp」であれば、商品やサービスなどのブランド毎にドメイン名を取得するといったこともできます。

ドメインの失効の原因はうっかりミスが多い

ブランド資産としても重要となりうるドメインですが、支払い手続きのうっかりミスなど意図せずドメインを失効してしまう事態が発生しています。

ドメインは定期的（大半は1年ごと）に更新手続きが必要です。更新手続きを行わないと、一定期間経過後にそのドメイン名は削除され、他者が取得できるようになります。

意図してドメインの契約を更新しないのは問題がありませんが、実際には料金の支払い通知のメールを見過ごしてしまった等のうっかりミスによるドメイン失効が多いのです。

ドメイン失効を防ぐには最低限、自動更新の設定をする

ドメイン取得をする前に最低限チェックしておくべきことは、ドメイン契約の自動更新の有無です。

自動更新とは文字通り、契約更新時期に更新手続きを行わずとも、自動で契約更新をすることができるものです。自動更新をしない場合、有効期限の数日前～数カ月前の間に、契約更新手続きを行い料金を支払うことで、契約更新をすることになります。

最低限、自動更新に設定しておくだけで、更新手続きを忘れてドメインを失効するリスクを大きく減らすことができます。

なお、ドメイン取得業者の中には自動更新ができない業者もまれにありますので注意してください。

「大手ドメイン取得業者を比較」では、自動更新についてもまとめていますので参考にしてください。

クレジットカード払いの危険性

ドメインの契約自動更新に対応している支払い方法は、クレジットカード払いのみとなっているドメイン取得業者が多いです。

毎年クレジットカード払いで自動更新しているなら心配はないと思われる方も多いと思いますが、それでもドメインを失効してしまう事態が発生します。

例えばこんな事例です。
「会社代表の個人名義のクレジットカードを使ってドメインを取得したが、代表がそのクレジットカードを紛失してしまったためカードの再発行していました。ドメインの管理者にこのことは知らされておらず、ドメイン取得業者からは支払い通知のメールを受け取っていたが、更新手続き完了の通知と思い込み見過ごしてしまっていた。」

支払い通知のメールを見過ごしてしまうのも問題ですが、ドメインの支払いに使っているクレジットカードの管理は十分に気をつける必要があります。

連絡先のメールアドレスが変わってしまっていて、支払い通知のメールを受け取れていなかったというケースもありますので、連絡先のメンテナンスにも十分気を付けてください。

うっかりミスへの対処として救済措置がある

意図せずにドメインの契約更新ができなかった場合の救済措置として、ドメインの復活という手続きがあります。

復活可能な期間はドメインの種類、ドメイン取得業者やその支払い方法によって異なります。
例えば、「.co.jp」をお名前.comでクレジットカード支払いで取得した場合、復活可能な期間は登録期限日から19日間、ただし登録期限日の翌月1日午前1:30までは手続きできません。復活にかかる手数料は10,000円です。

ドメインの復活は、意図しないドメイン失効を防ぐための救済措置として設けられているものであり、必ず復活手続きができることを保証していません。さらに、復活されるまでに数日の期間を要します。また、費用面でも更新料に加えて高額な復活手数料が必要となります。

ドメインの復活はあくまで最終手段です。うっかりミスがないようにするのが基本ですので、契約更新を確実に行うよう支払いには十分気をつけてください。

請求書後払いでより安全に

多くのドメイン取得業者は、更新期限日までに入金を確認できることが契約更新の前提となっており、その支払いが滞ってしまうために、ドメインが失効する事態となります。

仮に、料金後払いで契約更新ができれば、ドメインが失効する心配は根本的になくなります。逆にドメインの契約更新をするつもりがないのに、解約手続きを忘れて、契約が更新されてしまう心配がでてきますが。。。

請求書後払いに対応しているドメイン取得業者は、私が調べた限りNTTグループ運営の「名づけてねっと」のみでした。「名づけてねっと」は法人向けのドメイン取得サービスで、多くの法人が登録しているようです。

ドメインが失効してしまった場合の損害が大きいような場合には、より安全な請求書後払いでドメインを取得することをおすすめします。

「大手ドメイン取得業者を比較」では、支払い方法についてもまとめていますので参考にしてください。

WHOIS情報公開代行のチェックを忘れるな

お名前.comでドメイン登録するときに絶対に忘れては行けない唯一の事は、WHOIS情報公開代行サービスのチェックマークを入れ、申し込みする事です。

WHOIS情報公開代行を申し込まないと個人情報が公開される

WHOIS情報公開代行とは、通常ドメインを取得した人の個人情報はインターネット上に公開されますが、プライバシー保護の観点から、個人情報の代わりにドメイン業者の情報を公開するサービスです。

WHOIS情報公開代行を利用しないと、ドメイン名と一緒に本名、住所、電話番号などがインターネットに公開されます。ですので、個人用で使うドメインではWHOIS情報公開代行は必須といって良いと思います。

申し込みを忘れるとドメインの費用が2倍近く増える

チェックマークを忘れても、後で申し込みができますが、1ドメイン当たり年間で980円の追加料金が永久に発生します。

「.com」1,380円 ＋ 「Whois登録代行」980円 ＝ 年間 2,260円 と、ドメインの費用が2倍近く増えてしまいます。

登録から60日経過したら無料になる

お名前.comでは、ドメイン取得から60日後にWhois情報公開代行が980円⇒0円になります。ただし1年目のみ、2年目以降は980円です。

60日間くらいなら個人情報が公開されても構わないという方は、60日待ってからWhois情報公開代行を申し込むという方法もあります。

60日間も個人情報を公開したくない場合の対処方法

いろいろ調べてみましたが、結局WHOIS情報公開代行を有料で申し込むのがおすすめです。

WHOIS情報公開代行サービスのチェックを忘れてしまった人向けの対処方法をまとめました。詳しくは次の記事を参考にしてください。
お名前.comでドメイン登録時にWHOIS情報公開代行を忘れたときの対処方法

まとめ：知らないと損をする、お名前.comでドメインを取得するときの注意事項

お名前.comでドメインを取得する方は、くれぐれもWHOIS情報公開代行のチェックを忘れないように!